東新住建株式会社の評判を徹底調査!企業情報や取り組み、40年以上の歴史についても解説!

東新住建は、愛知県にて会社を構えて土地活用・各種物件の取り扱いなどを行っている会社です。「住宅の総合産業」というキャッチフレーズを掲げて、多大な実績を持つ東新住建ですが、実際に利用した人はどのような評判を寄せているのでしょうか。

今回は、東新住建の会社概要や歴史、会社の特色、評判などについて、詳しく解説していきましょう。

東新住建の会社概要

東新住建

東新住建の会社概要は以下の通りです。

社名東新住建株式会社
代表者(代表取締役)丹羽 哲也
所在地・本店所在地:〒492-8628 愛知県稲沢市高御堂1-3-18(稲沢本店)
・東京オフィス:〒103-0027 東京都中央区日本橋3-5番11号 八重洲中央ビル5階
事業内容総合建設事業・不動産事業
設立1976年(昭和51年)7月20日
資本金8,000万円
登録許可宅地建物取引業免許:国土交通大臣(3)第7873号特定建設業許可:愛知県知事許可(特-4)第61271号(公社)愛知県宅地建物取引業協会会員東海不動産公正取引協議会加盟
公式サイトhttps://www.toshinjyuken.co.jp/

東新住建は、1976年の創業から40年以上もの間に、2万2000棟以上の住宅を手がけてきました。数十年で積み重ねてきた実績によって、地元・愛知県稲沢市を中心に多くの信頼を集めています。

分譲・注文住宅、アパート建築などの建設業、不動産売買や土地活用、街づくりから社会貢献(スポンサード)まで、幅広い運営・活動を行っており、会社としての活動の種類は多様です。

東新住建​​の歴史

東新住建

では、東新住建はどのような道を辿って現在の地位を確立したのでしょうか。次より東新住建の歴史を振り返ってみましょう。

設立当初のメイン事業は土地売買

東新住建の歴史は、1976年・昭和51年に、創業者であり現会長である深川堅治が、24歳の時に独立して東新住建を設立したことによって始まります。

土地売買を事業とした不動産会社として始まった東新住建が、次に新たな事業として始めたのが木材を用いた住宅づくりです。

深川氏の父親は木の伐採および製材、住宅づくりまでを行う職人でした。その父親の姿を幼少から見ている深川は、自分の事業にも木を使った家づくりを取り入れることにしたのです。

創業15年目で東海トップクラスの会社に

東新住建が大きく飛躍した理由は、新たな工法の導入・開発です。米国に訪問した深川氏は、耐震性の優れたツーバイ工法に注目し、帰国後自社にて導入を試みました。

ツーバイ工法導入の成功後も深川氏および東新住建は、次々と、以下のような新しい試みに挑戦しています。

  • 耐久性に優れたタイル外壁
  • 木造メゾネットマンション「DUP(デュープ)」
  • 賃貸アパート「ザ・借家」

建設業務だけでなく、運営管理にも力をいれた新たな試みは、居住者・オーナー、大家どちらにも良質なサービスの提供が可能になったのです。

創業から15年ほどで、建設・運営ノウハウを確立した東新住建は、1992年に東海地方の着工数ナンバー1を記録します。

21世紀に突入、大きな飛躍と経営危機

90年代から2000年代に突入してからの東新住建は、分譲住宅・注文住宅・賃貸アパートという3つの柱による事業展開を行うようになりました。東京への進出、中国に工場建設と事業はますます拡大し、業界において不動の地位を確立します。

事業拡大を進めながらも、福祉や住みやすさも視野に入れて、利益追求だけでない「安心して暮らせる街づくり」を目指す経営方針により、多くの信頼を獲得しました。

しかし、順調な経営を見せていた東新住建に、創立以来初めての危機が訪れます。2008年後半に勃発したリーマンショックにより会社は経営的に大きな打撃を受けて、倒産こそ逃れたものの民事再生の手続きをすることになりました。

それにより、建設中の物件の工事中断も相次ぎましたが、お客様の良識的な協力、社員一同の頑張りによって、受注した物件すべてを完成させて危機を乗り越えることに成功しました。

創業40年以上ながらも初心を忘れない経営方針

1995年の阪神大震災・2011年東日本大震災によって重要視されるようになったのが、住宅の耐震性です。東新住建は審査以前から住宅の耐震性には最新の注意・努力を惜しまない方針だったので、震災以降、東新住建が手がける住宅は多くのニーズを満たす物件として注目されました。

また、東新住建は、環境問題・エコロジーに対応した住宅づくりにも力を入れており、創業から40年以上経過した現在も、開発に余念がありません。

しかし、東新住建が掲げる理念は一貫して「住みやすい住宅・住みやすい街づくり」であり、その理念が40年以上も変わらず多くの信頼を獲得しているといえます。

東新住建の特色、取り組みは?

東新住建

なぜ東新住建は40年以上も多くの顧客から多くの信頼を集めているのでしょうか。その秘訣である東新住建のさまざまな取り組みについて、次より紹介しましょう。

「7つの安心」を提供

東新住建

東新住建は、長年にわたって多くの顧客・案件を手がけた経験により、以下のような「7つの安心」を確立しました。

総合力(土地・建物の特性を見抜きそれぞれの良さを活かす多彩なノウハウ)安全(優れた耐震性によって安全な生活基盤を提供)環境配慮(エコロジーに配慮した体に優しい住宅づくり、節約も実現)自由(ライフステージの変化に合わせて居住空間の変化も可能)長寿命(劣化知らずの住宅素材は、見た目も美しくメンテナンスいらず)経済性(自社生産のため、低価格での提供が可能)資産価値(運営にも的確なサポート、アドバイスが可能)

住宅の素材の品質・高度な建設技術・良心的な価格・耐震および耐久性の高さ、資産価値のアドバイスなど多角的なサービスを行うのが、東新住建の特徴です。そのきめ細かい姿勢により、顧客満足度を高めているといえるでしょう。

問い合わせ窓口を多数用意

東新住建は、土地活用から住宅建設、不動産運営のサポートまで幅広い事業を行っています。そして、そのさまざまな事業に関して、それぞれ独立した問い合わせ窓口を用意しているのが特徴です。窓口の種類は以下のようになっています。

・アフターサービスに関する窓口https://www.toshinjyuken.co.jp/contact/after_q.html
・住宅リフォームに関する窓口https://www.toshinjyuken.co.jp/contact/reform/form.cgi
・注文住宅に関する窓口https://www.toshinjyuken.co.jp/chumon/form_contact/form.html(カタログ請求)https://www.toshinjyuken.co.jp/chumon/form_document/form.html
・土地活用に関する窓口https://www.toshinjyuken.co.jp/contact/syakuya_q.html
・東新住建の総合窓口https://www.toshinjyuken.co.jp/contact/company/

このように取り組みの多様さに合わせて窓口も分類されているため、連絡に迷うことはありません。それぞれの窓口には専属の担当者が配属されているため、どんな相談にも親切・丁寧に対応してくれます。

SDGsへの取り組み

東新住建は、SDGsへの取り組みにも力を入れています。2022年11月16日には、「愛知県SDGs登録制度」が承認されました。

東新住建がSDGs達成のために実践している具体的なテーマは、以下の5つです。

木にこだわり住まいも生態系の一つと考えた家づくり国産材を利用した住まいづくりで日本の森林を再生する多様化する社会に対応する家づくり安心・安全な家づくりクリーンエネルギーを活用し、環境にも家計にもやさしい住まい

2015年に国連サミットがSDGsを採択する以前から、東新住建は環境問題・エコロジー・素材の品質にこだわってきました。SDGsの理念と東新住建の経営方針が合致しているといえるでしょう。

​​レスリングへの取り組み

東新住建は、独自にアマチュアレスリングチームを運営しており、選手育成および大会のスポンサー活動なども行っています。

海外に比べて日本は、アスリートたちへの良質な練習環境の提供、生活面・資金面のサポートが充実していません。

そのため、アスリートとして素晴らしい人材でありながらも、競技生活を断念する人もいます。そのような日本の環境を改善するために発足したのが、東新住建レスリングチームなのです。

東新住建レスリングチームは、選手たちへの充実した練習環境の提供および選手育成、生活面のサポートなどを行うことが目的です。

また、選手たちが活躍する姿により、多くの国民が勇気づけられ、日本が元気になることも東新住建の願いです。東新住建の手厚いサポートにより、多くの選手が世界の舞台で活躍しています。

東新住建の良い評判

東新住建

東新住建を利用して物件探し、土地活用をした人は、どのような感想を持っているのでしょうか。次より東新住建の良い評判の傾向をみてみましょう。

耐震対策が万全

東新住建

東新住建に寄せられる口コミで多いのは、「耐震性が高くて安心」という意見です。2011年の東日本大震災を経験したことによって、住宅の耐震性に関していかに無関心であったかを痛感した人は少なくないでしょう。

そのような住宅の耐震性・安全性に関する要望を満たしてくれるのが、東新住建の物件です。東新住建が大々的に導入しているツーバイ工法は、津波などの二次災害以外で倒壊の心配がない確率が98%という調査結果が出ています。

耐震強度を確かめる実験も自社の研究施設で何万回も実施されているため、耐震性は他社よりも信頼しているといった口コミが多いです。

豊富な物件・土地情報

東新住建は、物件情報が豊富で選択肢が多いという口コミも、よくみられます。東新住建は、40年以上にもわたって愛知県で運営されている会社です。そのため、愛知県およびその周辺の物件・土地に関する情報は、ほぼ知らないことはないといってもいいでしょう。

また、絶えず新しい工法・情報の導入を考えているのが、東新住建の強みといえます。貪欲に海外の市場動向や建築事情などの情報を収集しているため、将来的なトレンドもいち早く取り入れることが可能です。物件の今後の流行なども、丁寧にアドバイスしてもらえます。

東新住建の悪い口コミ

東新住建

多大な信頼を集めている東新住建ですが、決して良いとはいえない口コミもみられます。その理由とは何なのか、次よりみてみましょう。

過去に民事再生法を受けている

東新住建

東新住建のよくない口コミの代表例といえば「過去に民事再生を受けているから信用できない」という意見があります。確かに2008年のリーマンショックの打撃を受けて、経営的に苦しくなったのは事実です。

しかし、民事再生を受けてことによって経営を立て直し、その時点で受注した依頼はすべて完成を果たしました。そして、その後経営も安定して、今に至ります。民事再生を受けたことによって悪いイメージがある人も若干名いるようですが、経営的にはリーマンショック以前と変化はないといえるでしょう。

営業・アフターサービスの対応が悪い

営業マンの態度が良くなかった、アフターサービスの対応が遅いなどといった意見もあります。おそらくこれもかつてのリーマンショック直後の時代を指しているようです。

この時期は経営的に不安定で従業員の出入りも激しかったと予想されます。そのため、入社したばかりでノウハウもわからない人材が対応したために、顧客に対して不誠実な対応をしたのでは、という可能性が少なくありません。

現在では、アフターサービスも窓口の対応も丁寧・親切といった意見も多いです。対応が悪いという心配はしなくていいでしょう。

まとめ

東新住建

愛知県にて本社を構えて40年以上もの長期にわたって営業している東新住建は、初期の段階から最新の住宅事情・工法を研究・導入して、多くの顧客の案件を手がけてきました。

その結果、多くの信頼と実績を獲得してきたのは、数十年の間に手がけた物件数・2万2000棟以上​​という実績が全てを物語っているといっていいでしょう。

その反面、2000年代後半の民事再生など、決して成功だけでない苦い体験もしてきました。それを乗り越えて、今もなお愛知県の不動産業界でトップに君臨しているのは、地道な営業および貪欲な研究姿勢のおかげといえます。

東新住建は、東京にもオフィスを構えているため、物件探しに苦労している人は、ぜひ一度相談してみてはいかがでしょうか。

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