LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)とは?日本の富裕層向け資産運用サービスを提供するプライベートバンクの実態

LGT銀行

私たちは資産を守るためにありとあらゆる防衛策を講じます。とはいえ、庶民レベルの防衛策と富裕層レベルの防衛策ではやることがまるで異なり、時に専門性の高い戦略が求められます。そのような時に富裕層が頼るべき存在がプライベートバンクです。

リヒテンシュタインに本社があるLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)は、長年リヒテンシュタイン侯爵家の財産を守ってきたプライベートバンクであり、多くの富裕層の資産もあずかっている世界的に有名なプライベートバンクでもあります。

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)とはどのようなプライベートバンクなのか、そして、日本でどのようなサービスを展開していくのかをご紹介します。

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)とは

LGT銀行

日本ではあまり聞きなじみがないプライベートバンクですが、そのプライベートバンクの業界に新規参入するのがLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)。では、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)とはどのようなプライベートバンクなのか、まずはLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の成り立ちからご紹介します。

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)ってどのような銀行なの?

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はリヒテンシュタインに本部がある銀行で、2021年から参入した日本を始め、世界各国でプライベートバンクを展開しています。LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の中核を担っているのはリヒテンシュタイン侯爵家であり、リヒテンシュタインの国の運営にも携わっています。

そもそもリヒテンシュタインは立憲君主制で、リヒテンシュタイン侯爵家が君主となり、憲法に基づいて律法などが行われます。LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)は長らくリヒテンシュタイン侯爵家のプライベートバンクとして機能していることから、いわば国を守る銀行でもあるのです。

そのため、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)のトップはいずれもリヒテンシュタイン侯爵家で、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の会長はフィリップ・フォン・ウント・ツー、CEOはマクシミリアン・フォン・ウント・ツー、それぞれリヒテンシュタイン侯爵家の公子が務めます。

リヒテンシュタイン侯爵家におけるLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の役割

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はプライベートバンクと呼ばれていますが、リヒテンシュタイン侯爵家からすればファミリーオフィスです。ファミリーオフィスは資産管理を行いながらも資産を最大化させていくためにある会社で、ビジネスのサポートを行いつつ、ビジネスを持続的かつ発展的にしていくことが目的です。

長年リヒテンシュタイン侯爵家のファミリーオフィスとして運用のアドバイス、コンサルティングなどを行うため、専門性の高いスタッフを雇っていく中で規模を拡大していったのがLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)。ファミリーオフィスとしてはもちろん、多くの富裕層にとってのプライベートバンクとしての機能も持ち合わせています。

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の運用資産残高は30兆円をはるかに超える

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)ではこれまでにリヒテンシュタイン侯爵家や世界の富裕層などから多くの資産を預かっており、20226月時点での運用資産残高は2,847億スイスフランです。現在のスイスフランは、1スイスフランで140円となっているため、単純に計算すると、398580億円となります。30兆円をはるかに超えるどころか、40兆円に肩を並べるところまで来ているLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)。

この40兆円が原資となって運用を行っていくわけですが、仮に1%の運用実績だったとしても4000億円が増える計算です。現にLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)などグループ全体の利益は2022年の上半期だけで2億1720万スイスフランと300億円ほど。これだけの資産があるわけですから、リヒテンシュタインとしても安泰と言えます。ちなみにLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が抱えるリヒテンシュタイン侯爵家の資産は全体の2割ほどとされています。

しかし、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)がここまで華々しいプライベートバンクになったのは第二次世界大戦が終わってからであり、それまでは様々な苦汁をなめさせられた時代が続いていました。

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の波乱万丈な成立ち

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が設立されたのは1920のことです。当時はリヒテンシュタイン銀行という名前で始まり、行員はわずか10でした。しかし、リヒテンシュタインにとって悲劇だったのが、当時ドイツマルクで積み立てており、そのドイツが第一次世界大戦で賠償金の支払いを余儀なくされて、ハイパーインフレに陥ったことでした。

リヒテンシュタインを襲ったハイパーインフレ

ハイパーインフレはあまりにも突然に急激に進行していき、その物価は末期になると400億倍近くになったと言われています。今まで100円を出して買っていたものが、末期には4兆円出さないと買えなくなっていたわけですから、このハイパーインフレは異常でした。このハイパーインフレに巻き込まれたのがLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)やリヒテンシュタイン。せっかく積み重ねてきた資産がほぼ紙切れになってしまったのです。

その後、リヒテンシュタイン侯爵家が株主となってLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)をファミリーオフィスのような形で資産形成、資産防衛をしていきますが、この時のハイパーインフレの教訓がリヒテンシュタイン侯爵家、およびLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の運用方針へと変わっていくことになります。

リヒテンシュタインとはどんな国か

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)があるリヒテンシュタインは人口が4万人足らずで、面積は日本の小豆島とほとんど同じ大きさです。この面積の小ささは世界的に見ても珍しく、面積の小さい国ランキングでは6になるほどです。

一見するとリヒテンシュタインは「辺鄙な国」のような印象を受けますが、実は他の国との位置が絶妙なのがビジネスにとって魅力的です。例えば、スイスの中心都市であるチューリッヒはおよそ130キロ、ドイツの都市ミュンヘンまではだいたい240キロ、イタリアの都市ミラノだと250キロと絶妙な位置にリヒテンシュタインがあります。

リヒテンシュタインは法人税が安い

LGT銀行

リヒテンシュタインにとって大きな武器となっているのが法人税の安さです。リヒテンシュタインの法人税は12.5しかなく、他の国から比べれば破格の税率の低さとなります。ましてイタリア、ドイツ、オーストリア、スイスから近いとなればリヒテンシュタインに会社を設置した方が安上がりだと考えるのが普通であり、多くの企業がリヒテンシュタインに会社を立ち上げます。

その結果、法人税の税率自体は低くても、最終的にリヒテンシュタイン全体の税収のうち4割が法人税を占めるほか、国債などの政府負債が存在しないという恵まれた国になっています。日本は1000兆円以上の借金があるのに、リヒテンシュタインにはそれがありません。小国ならではの強みです。

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が特に力を入れるプライベートバンキングサービス

LGT銀行

再三ご紹介している通り、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はリヒテンシュタイン侯爵家のファミリーオフィスであり、プライベートバンクでもあります。ここでの実績を評価される形で、ファミリーオフィスとしてのスタンス以外にも世界の企業・富裕層を相手にしたプライベートバンキングサービスを展開しています。

プライベートバンクを利用するには一定の金融資産が必要とされています。ちなみに2021年に日本に新規参入したLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の場合、およそ金融資産が10億円以上を目安としています。他のプライベートバンクではもう少し低いところから利用できるようになっていますが、少なくとも金融資産が1億円以上あるような富裕層と呼ばれる人でないと利用するメリットはないとされています。

あくまでも金融資産であって総資産ではない

プライベートバンクで対象となるのは「金融資産」であって、総資産ではありません。例えば、不動産などを1億円以上持っていたとしても、ローンなど借入金が同じぐらいあればプライベートバンクの対象とはなりません。現金などをいかに運用していくかがプライベートバンクの姿なので、借入金などがある状態だとなかなか有効活用はできないでしょう。

ここ数年で強化されているアジア進出の戦略

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)では富裕層を中心に資金を受け入れてきた一方で、クリーンマネーと呼ばれる、ダーティーではないお金を扱っていくという戦略が強まっており、これを嫌う富裕層が逃げていく可能性が指摘されています。

それもあり、最近では日本を始め、アジア各国への進出を強化している状況です。

ファミリーオフィスからの転換の歴史

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はリヒテンシュタイン侯爵家のファミリーオフィスとして機能していましたが、世界的に発展を遂げていきたいという思いもあってか、1980年代に入ると、投資顧問会社を買収して世界的な商業銀行として進化を遂げようとしますが、これをまた転換し、プライベートバンクの事業を強化しようと、せっかく買収した投資顧問会社を売ることに。

こうした紆余曲折な動きを見せる中で、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はアジアに着目します。1980年代には香港にオフィスを構えていましたが、2017年にABNアムロ銀行が香港やシンガポール、ドバイで行っていたプライベートバンク事業を買い取ります。

ABNアムロ銀行はオランダの銀行で長らくアジア向けのビジネス展開してきましたが、アジアでのビジネスノウハウやリヒテンシュタイン侯爵家というLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)のバックボーンが必ずや生きてくるという狙いもあったようです。

日本進出までのLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はABNアムロ銀行のプライベートバンク事業を買収したのを皮切りに、2019年2月にはタイ・バンコク、2019年6月にはインド・ムンバイでそれぞれ事業をスタートさせます。現地の会社を買収するなど、アジアでの動きを一気に加速させます。アジアでの運用実績が全体の3割を超えるなど、アジアを掌握することで更なる発展を遂げようとします。

そして、このアジアにおいてLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)は成功をおさめ、運用資産はどんどん増えていく一方。アジアで結果を出した以上、やはり目指すべきは日本。アジアを重視し、アジアであればスイスの強力なプライベートバンクにも互角を演じられるので、日本でさらにその差をつけ、競争力を高めたいという思惑が考えられます。

気になるLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の格付け

LGT銀行

プライベートバンクの信用をしっかりとチェックするにはその金融機関の格付けを見る必要があります。ムーディーズの場合はAa2Standard & Poor’sA+といずれも高い評価です。こうした高い評価の背景には借金に頼らず、潤沢な自己資本によって支えられています。

そもそも株式を非公開にしている銀行が高い評価、格付けを受けるのはなかなか大変ですが、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の場合は1996年から格付けを得ており、過去には「世界で最も安全な銀行50」にも選ばれています。日本の銀行でも入るのはなかなか大変といわれる中でLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はランクインしているのです。

プライベートバンクに関する受賞歴も豊富

LGT銀行

プライベートバンクに関する表彰も各地で行われており、例えば、「Fuchsbriefe-Report」という調査機関がまとめたレポートではドイツ語圏にあるアセットマネジメント会社の評価としては「very good」をマークするほか、「Handelsblatt Elite Report」というレポートでも最優秀という評価を得ています。

その他にも様々な賞を得ている中で、オルタナティブ投資やインパクト投資、サステナブル投資といった分野で高い評価を得るなど、他のプライベートバンクなどが最近になって注目し始めた投資にいち早く着目して投資を行ってきたことに対する評価がここ数年で高まっています。

満を持してLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が日本のプライベートバンクに参入

LGT銀行

アジア各国に進出を果たし、運用実績でも結果を残した状態で日本のプライベートバンクに参入してきたLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)ですが、日本の場合、2000兆円程度の金融資産を国民が個々に所有しており、そのうちの2割近くをいわゆる富裕層の人たちが所有しています。

これだけ多くの人が資産を得ているにもかかわらず、本来プライベートバンクに関して一日の長がある海外のプライベートバンクが日本で成功しているケースはあまり見受けられません。

外資系のプライベートバンクは苦戦気味

外資系のプライベートバンクではまずシティバンクが参戦したものの、色々な問題もあって撤退を余儀なくされ、HSBCも日本に参入したものの、プライベートバンクに関する事業を同じ外資系であるクレディ・スイスに売却して撤退します。メリルリンチは三菱UFJグループと一緒に行ってきたものの、結局は株式を処分して、やはり日本から退場を余儀なくされました。

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の場合は、LGTウェルスマネジメント信託として参入したわけですが、それまで参入は10年ほどなく、外資系プライベートバンクが冬の時代を迎えていました。その冬の時代でありながら、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はなぜ参入したのか、とても気になるところです。

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が考える過去の失敗の分析

LGT銀行

多くの外資系のプライベートバンクがなぜ失敗し続けたのか、そこには日本でそもそもプライベートバンクという文化が育っていなかったことが背景にあるとLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)は考えています。

海外のプライベートバンクはプライベートバンカーと呼ばれる人物と二人三脚のような形をとり、マンツーマンで資産運用やアドバイスなどを行ってきました。この文化が日本になく、海外でのやり方をそのまま日本でやろうとした結果、うまくいかなかった可能性があると指摘します。

海外流のプライベートバンカーの人材不足

結局、日本にプライベートバンカーの伝統がないということは、プライベートバンカーとは何かというのも多くの日本人は知らないので、実際に日本で営業を始める際に、海外流のプライベートバンカーがあまり多くなかったことも失敗につながったとLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)は考えています。

これに加えて、外資系に対する日本側の警戒が強く、参入するにも壁が高かったという、いかにも日本らしい理由もそこにはあります。これらの失敗の要因を踏まえた上で、日本に合わせた形でプライベートバンクを展開できるかどうかが成功のカギを握ることになるでしょう。

シティバンクはなぜ失敗したか

LGT銀行

アメリカにあるシティバンクは長年日本で商売を続けており、日本人のマインドなどを熟知しているはずでしたが、プライベートバンク事業を始め、個人業務を完全にやめてしまいました。そこにはいくつかの理由が考えられます。

シティバンクのプライベートバンク事業での戦略

シティバンクはバブルの時代から富裕層を対象に営業を行い、これまでの実績もあり、独自に商品を作り出すなど積極的に戦略を展開していきます。プライベートバンク事業といえばスイスの独壇場のようなところがありますが、アメリカにおけるプライベートバンク事業のトップランナーはシティバンクだったのです。

そのトップランナーとしての意地もあり、バブルということもあり、シティバンクは営業を行っていきます。当時の日本の銀行はプライベートバンクという考え方がさほど浸透しておらず、資産運用・資産管理という視点すら乏しかった可能性があります。目の付け所は何も間違っておらず、むしろ大チャンスだったわけですが、それをみすみす逃すことになるのです。

富裕層の規模との不一致

LGT銀行

アメリカなど世界の富裕層たちは金融資産の規模が大きく、100億円を超えるような資産を持つ富裕層がゴロゴロといます。こうした巨万の富を築いた富裕層たちがゴロゴロといる中でシティバンクなどはプライベートバンク事業を展開してきました。資産を保ち続ければ、手数料だけでしっかりとした利益を生み出せていたのです。

ところが、日本でも10億円以上の資産を有する富裕層は確かにいますが、その額は小さく、1億もあれば富裕層とみなされていました。「一億総中流社会」と言われていたように、1億円の資産を築くだけでも相当なもので、アッパーマス層である5000万円前後が1つのマイルストーンとなっていたのです。この中でシティバンクが旧来のやり方をやれば、うまくいかないのは当然のことです。

現在10億円以上の資産を築く富裕層は3万人ほどいるとされていますが、この3万人を奪い合うような展開は難しく、まして投資に対する否定的な感覚がありました。バブルで一時期はうまくいっても、バブル崩壊で経済的に苦しむ人たちが多い中で資産運用・資産管理の考え方は浸透しなかったのです。

結局はニーズの問題

バブルによって確かに多くの人が必要以上にお金を得て、必要以上に使ってきました。その姿を見て、富裕層はたくさんいると勘違いし、日本人のマインドを特に研究することなく、今までのやり方を踏襲した結果、シティバンクの撤退につながってしまいます。外資系のプライベートバンクはこのように同じ轍を踏み続けたのです。

ニーズを読み違えて失敗を繰り返す現象はプライベートバンクに限ったことではなく、日本の海外進出でも起こりえることです。

それでもLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が参入を決めた背景

LGT銀行

シティバンクがせっかくプライベートバンクに目を付け、個人を対象にした業務を始めたにもかかわらず失敗するなど、多くの外資系が失敗に終わり撤退を余儀なくされた中で、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)は苦戦を覚悟しながらも参入を決めました。そこにはこれまで成功を収めてきたアジア、特に日本への期待が大きいことが挙げられます。

経済は一流の日本のポテンシャル

今でこそ日本は他の国からの突き上げを受けるなど、経済的に苦戦気味ですが、それでもGDPなどは全世界で3と、いわゆる「経済は一流」という部分を見せています。そのポテンシャルに加え、アジアというエリアが今になって注目されており、アジアの可能性を信じて投資を行う企業が増えており、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)もその1つです。

日本は規制が色々とあり、法人税も高く、外資系からすれば面倒な状況ではあるにせよ、日本人の貯金など個人資産の豊かさや富裕層の多さは特筆すべきものがあり、それを活かしたいという気持ちがLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)にあります。

そして日本側も多くの外資系の金融機関に来てもらおうと、できる限りの規制緩和を行ってきました。何より大きかったのが富裕層たちの変化。低金利であることや税金の高さなど普通にやっていては厳しいと悟り、プライベートバンクのありがたみが増してきた傾向にあるのも、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)を後押ししたと思われます。

アジアの中でやはり一番は日本

LGT銀行

ドバイや香港、タイなどで確かにLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)は大成功をおさめ、運用実績を伸ばしました。これ自体は紛れもない事実ですが、プライベートバンクを利用する富裕層がどれだけの規模において存在するかといえば、やはり日本にはかなわない部分があります。

あとはLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が日本でプライベートバンクを行う際の会社、LGTウェルスマネジメント信託株式会社で代表取締役会長を務める永倉義孝さんの存在も大きいです。永倉義孝さんは長年プライベートバンクの事業に携わっており、クレディスイスで働きながら、多くの外資系プライベートバンクが撤退を余儀なくされる状況を見届けてきました。

世界のやり方では日本だとうまくいかないことを理解し、日本でうまくいくための戦略を考え続け、現在のポジションに就きました。日本で受け入れられるプライベートバンクを確立することが永倉義孝さんの仕事であり、自らが先頭に立ち、そのアピールを行ってきています。

利益ファーストではなく顧客ファーストなLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)

多くの外資系の金融機関は利益に走りがちになり、手数料目当てでサービスを展開して結局痛い目を見たというのが流れです。LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)は外資系でありながら、利益ファーストではなく顧客ファーストを心がけ、事業の展開を行ってきました。

目先の利益に走らなくてもいい理由

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が目先の利益に走らなくてもいいのは、リヒテンシュタイン侯爵家が実権を握っており、目先の利益に走る必要性がないからです。多くの外資系金融機関は株式上場を行っており、日本よりも株主たちの突き上げを食らいやすい実情があります。

その点、リヒテンシュタイン侯爵家がオーナーのLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はまずリヒテンシュタイン侯爵家の資産管理や資産運用をメインに行い、その方針に合わせて動くため、変に営業をかけなくてもいいわけです。リヒテンシュタイン侯爵家のために動くことは結果的に多くの顧客にとって利益につながることなので、無理に動く必要がありません。

方針がはっきりとしているからやりやすい

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)には70代でもまだプライベートバンカーとして顧客を受け持っている人がいるなど、現場の第一線から退いてもなんら不思議ではない人たちが、現役として資産運用、資産管理を行っています。これこそがプライベートバンカーのあるべき姿であり、日本ではあまり見られない光景です。

これは方針がはっきりとしていることが大きく、リヒテンシュタイン侯爵家という看板を汚してはならないという意識にもつながっています。LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はリヒテンシュタインの国立銀行として始まったものの、ハイパーインフレで痛い目を見て、その救済としてリヒテンシュタイン侯爵家の支援を受けたことも大きく関係しているでしょう。

利益を追い求めることは、利回りだけを求め、結果的に手を出すべきではない投資先に手を出してしまうこと。方針がはっきりとしていることは様々な部分に良い影響をもたらします。

顧客ファーストを示すバイサイドでのやり方

LGT銀行

顧客ファーストであるLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)ですが、そもそも顧客ファーストとはどういうことなのか、不思議に思う方が多いかもしれません。何をもって顧客ファーストなのか、それはLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の営業方針にも関係しており、そのヒントとなるのがバイサイドです。

バイサイドとは

バイサイドは、金融機関から金融商品を購入して運用することを指します。この反対に、金融商品を売るセルサイドがあります。セルサイドだった場合、まず金融商品を調達することになり、これをすぐに売るのではなく、手数料などを上乗せする形で富裕層の人たちに買ってもらうような形になります。

バイサイドの場合はLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が金融商品を購入するような形になるため、途中で中抜きされることなく、ダイレクトに商品の購入ができ、利回りを顧客に還元できます。いわば富裕層に成り代わって金融商品を購入して、資産管理・運用が行えるというわけです。

バイサイドなので利益相反が起きない

セルサイドの場合は手数料を乗っける形で販売を行うため、何かと利益相反になる可能性を有しますが、バイサイドの場合はこの利益相反が起きにくいのです。なぜなら、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の場合は信託報酬だけがかかってくるため、結果を残さないとそれがもらえません。売れば売るほど儲かるセルサイドとは仕組みが違います。

顧客ファーストに立つということは、顧客と同じ目線で資産運用や資産管理を行うことにもなります。

顧客が描く青写真を想定していくのも顧客ファースト

LGT銀行

ただ資産を増やせばいい、管理をすればいいというのでは顧客ファーストとは言えません。大事なことは顧客がどのような青写真を描き、どんな未来を想定しているのか、そして、プライベートバンカーがどれだけサポートできるかにかかっています。

営業よりも悩みの解決

単に資産を増やすといってもなぜ資産を増やすのか、なぜ資産を守らなければならないのか、富裕層・顧客の立場に立ち、提案をしていかなければなりません。例えば、相続税を心配し、子どもたちが相続税を納めるのに無理をさせないようにしたいとすれば、それに合わせた提案を行う必要があります。

加えて、企業経営者だった場合はどのように事業承継をすればいいか、自社株を保有していたらどのように子どもたちに渡せばいいのかなども考えなければならず、青写真を描いてその道筋通りに進むことで、顧客は納得します。これを踏まえた上でプライベートバンカーは提案を行わないといけません。

最初に行うのは青写真を描くこと

LGT銀行

大切なことはプライベートバンカー側が顧客に寄り添うことであり、まずはヒアリングを行うこと。その中で青写真を描いていくことがポイントになっていきます。これを行うことで、顧客側も何を目的にプライベートバンクを活用していけばいいのかが分かるとともに、後先のことを冷静に考えられるようになります。

結局利回りがいい、悪いはこの際どうでもよく、将来的な流れを踏まえ、青写真通りに事が運ぶかどうかがポイントです。

手元に資金を残すのは、例えば相続税を納める資金にするため、資産管理会社を立ち上げるためなど色々とあります。将来的なことに向けて戦略的に挑む、そのためのプライベートバンカーです。

リヒテンシュタイン侯爵家が大切にしてきたこと

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)ができたのは1920年ですが、リヒテンシュタイン侯爵家の歴史はそれよりはるかに長く、実に900年以上。この900年の間にリヒテンシュタイン侯爵家は資産を守ることや資産運用を行う上での哲学などを守り、代々受け継いできています。

特に「プリンスリー・ストラテジー」と呼ばれる戦略はリヒテンシュタイン侯爵家が長年かけて作り上げてきたもので、現在のLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の運用方針にもなっています。

プリンスリー・ストラテジーとは

プリンスリー・ストラテジーは、様々な金融商品を複合的に有して、ボラティリティと呼ばれる価格の変動をできるだけ抑えるための戦略です。株式の中で投資先を分散させる人がいますが、これだと世界同時株安などであおりを受ける可能性があります。

そのため、株式だけでなく債券や日本でいう未公開株の「プライベートエクイティ」など色々な投資先を見つけて投資を行っていきます。

これだけ複数の投資先、しかも、株や債券などジャンルを細分化させていけば痛い目を見る可能性は限りなく小さくなります。目先の利益を追いかけるような勢力には決してマネができず、着実に、かつ確実な利回りにも期待が持てます。

リヒテンシュタイン侯爵家のサバイバル術

LGT銀行

これだけ多彩に戦略を立てられるのは、900年以上リヒテンシュタイン侯爵家が保たれ続け、かつLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が過去に経験したハイパーインフレの教訓が大きいと考えられます。長年の経験から、何を避けなければならないかを熟知しているからこそ、堅実な運営が行えるのです。

リスクを分析していく

リヒテンシュタイン侯爵家が考えるリスクというのは、単に金融市場で発生するリスクだけではありません

過去に大変なことになった第一次世界大戦や第二次世界大戦のような、いわゆる戦争に関することや、過去に痛い目を見たハイパーインフレ、はたまた近年大騒ぎになっている温暖化問題など、数多くのリスクがあり、万が一そのリスクが現実になった時にどんな対応をすればいいのか、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)では分析を行っています。

この分析を踏まえてシナリオが作られ、そのシナリオをベースにして様々なパターンのポートフォリオを作り上げていきます。

手間をかけてでも着実に運用する

LGT銀行

ありとあらゆる可能性を考えることはやっておいて損はないですが、実際に考えるとなると大変です。日常の生活でもありとあらゆる可能性を考えるのはうっとうしく、考えることを放棄したくなることもあります。これは運用する側も同じになりやすいですが、リヒテンシュタイン侯爵家。LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はそれを手間だと思いません。

むしろそこまで準備をしていくからこそ、顧客ファーストで物事を考えられるのです。リヒテンシュタイン侯爵家のメソッドが詰まったストラテジーを背景にLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はしたたかに戦略を立てて、運用が行えます。

リヒテンシュタイン侯爵家が大切にするプライベートエクイティ

LGT銀行

実際にリヒテンシュタイン侯爵家のプリンスリー・ストラテジーを精査していくと、まんべんなく投資が行われる一方、やはり株式が中心になっています。しかし、次に多いのがプライベートエクイティ、いわゆる未公開株です。

プライベートエクイティとは

プライベートエクイティは未公開株なので、まだ上場を行っていない企業に投資を行って未公開株を取得し、上場のタイミングでそれを売却するのが一連の流れです。現金化までに時間こそかかりますが、実際に現金化に至るまでには相当な利益が生じる可能性があります。

最もなじみが深いものではベンチャーキャピタルがあります。ベンチャーキャピタルはベンチャー企業に投資を行って、上場の際に売却益を得ればいいタイプで、成功した時の利益はかなりのものです。もちろん、失敗に終わることも多々ありますが、チャンスは大きいでしょう。

プライベート市場に力を入れるLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)

LGT銀行

プライベートエクイティに力を入れているLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)ですが、実はプライベート市場はプライベートエクイティに限ったことではありません。そして、このプライベート市場に積極的にチャレンジしています。プライベート市場の内訳をご紹介します。

プライベートデット

プライベートデットとは、投資家などからお金を集め、それを金利をつけて貸し出していくやり方です。資金調達が難しい中小企業を相手に行われることが多いですが、最近ではイーロン・マスク氏がTwitterを買収する際、買収資金のいくらかをプライベートデットから調達したと言われています。

プライベートデット自体は実は相当古くからあるものの、プライベートデット市場はここ15年で急拡大しています。変動金利が中心なので、借りる側はインフレによる高金利に左右されやすい部分はあるものの、投資をする側はその恩恵を受けやすくなります。一方で回収率が高く、デフォルトに終わる可能性が低いため、注目されやすいのです。

プライベート不動産投資

LGT銀行

プライベート不動産投資は、様々な不動産に投資を行っていく投資手法であり、不動産を長期保有することで家賃収入を得るといったことや、売却益を得るといったことを行っていくことができます。海外では学生が住む住居への投資や物流施設への投資などが行われています。

こちらも日本ではあまりなじみがない投資ですが、利回り自体はかなりあり、需要のある投資を行っていくことを考えると、プライベート不動産投資より確実であると考えられます。

プライベートインフラ投資

プライベートインフラ投資は、世界中で整備していくべきインフラに対して投資を行っていく投資手法です。このインフラ投資に関しては日本のGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)も力を入れており、時価総額が全体の0.5%までになっています。

日本の場合は再生可能エネルギー、通信、電気・ガスを中心に運用しており、不動産やプライベートエクイティよりも時価総額は上です。

プライベート市場の可能性は大きい

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)ではプライベート市場の可能性を高く評価しており、リヒテンシュタイン侯爵家での資産運用では積極的にプライベート市場への投資を行っており、既にノウハウもあります。試算では、プライベート市場にある程度割り振って資産運用を行った場合、株や債券など一般的なやり方で投資を行うよりもリターンを得やすくなるとしています。

現状では富裕層個人を相手にした資産運用において、プライベート市場を活用したやり方はあまり行われていないものの、リヒテンシュタイン侯爵家ではそれがうまく回っているため、今後富裕層を相手にした資産運用でも取り入れられる可能性があります。

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)のローリングリターンは?

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)がここまでに行ってきたローリングリターンは、過去20年にわたり、どのポイントであっても元本を割り込んでいないことが明らかになっています。この場合はアメリカドルをベースにしていますが、この20年以上で色々な出来事が経済的にあったにもかかわらず、驚異的な記録を残しています。

ローリングリターンとは?

そもそもローリングリターンとは何かですが、ローリングリターンは5年間保有することを仮定したもので、保有期間リターンとも呼ばれます。長期投資を行う上でどれだけの成果があったのかを端的に示すことができます。そのローリングリターンにおいて1度も赤字になっていないというわけです。

言ってしまえば、この20年以上の間、どこからLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)で資産管理・資産運用を始めたとしても着実に資産をプラスにできたということです。この数字を見る限り、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)に任せてみたいという気持ちになっても不思議ではありません。

着実な実績を可能にさせた全てを受け入れていく姿勢

LGT銀行

LGTグループがこれだけの実績を残す背景にはLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)やリヒテンシュタイン侯爵家が幅広く投資先を見出してきたことも関係しています。プライベート・エクイティやプライベート・デットに代表されるオルタナティブ投資は、そう簡単に取り入れることができる投資手法ではありません。

事実、GPIFもオルタナ投資に関しては若干及び腰になっており、確実な投資先という判断にはなっていません。それでもありとあらゆる投資先を見つけていくことで保有期間リターンを常にプラスにしてきたのは、何事も受け入れ、方針のもとに投資先を決めていく姿勢と無関係とはいえないでしょう。

小国だからこその戦略

リヒテンシュタインはとても小さな国であり、その大きさは小豆島とほぼ変わりません。にもかかわらず、経済的に恵まれており、国債など公的債務が全くないのがリヒテンシュタインのすごいところです。2度の戦争で度々痛い目を見てきたリヒテンシュタインは、その都度、創意工夫で乗り切り、金融センターを設けることで経済的にのし上がっていきました。

それを象徴するのが仮想通貨などブロックチェーンに関する技術。リヒテンシュタインではブロックチェーンに関する法律を定めたことで、より多くの企業を集めることに成功しています。法人税が安く、元々集まりやすかった企業がさらに集まるようになったことで、より経済的に発展を遂げやすくなっています。

このマインドこそがLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)にもつながっており、色々なものを取り込んでいき、必要なものを吸収していくというカルチャーにつながっているのです。

LGTが注目するオルタナティブ投資

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)ではオルタナティブ投資を活用して運用実績を高めようとしていますが、そのオルタナティブ投資はどれくらいの可能性を秘めたものなのか、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)を占う意味でもオルタナティブ投資について知っておくべきことがあります。

オルタナティブ投資は幅広い

オルタナティブ投資は基本的に幅広く、株式や債券以外の新たな投資先と考えていいでしょう。今までにご紹介してきたプライベートエクイティなどのプライベート市場や不動産などが該当します。現状では株や債券が不安定になりやすく、何かと投機的な動きを見せる中、オルタナティブ投資に注目が集まりやすくなっています。

プライベートエクイティの可能性のほか、コモディティ投資も注目されています。コモディティは原油などモノへの投資を指しており、いわゆる金投資やプラチナ投資などもコモディティ投資に含まれます。

コモディティ投資の可能性

LGT銀行

コモディティ投資のいいところは資産を分散させる効果が高いために、インフレの時ほどコモディティ投資の方が確実という部分があります。例えば、戦争があった時にやたらと金が買われるという話がありますが、為替相場が変動しやすいため、金に流れるという流れです。

インフレに強いというのは今の時代にとってみれば注目すべきことであり、今後の事を考えると考慮すべき投資先と言えますが、変動率であるボラティリティが高いのがネックで、為替のリスクも見られるため、それがデメリットとされています。このあたりをLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)がどのように判断するかは、ポートフォリオを見ていかないとわかりません。

今後注目すべきシャープレシオという言葉

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が運用を行っているプリンスリー・ストラテジーにおいて、注目されているのがシャープレシオという言葉です。投資をしない人からは全く見当もつかない言葉ですが、プリンスリー・ストラテジーを語る上で、シャープレシオという言葉は知っておくべき言葉なのです。

シャープレシオは効率係数

投資というものはリスクなしには成立しないものですが、仮にリスクを背負って運用する際、リスクが全くない資産と比較してどれくらい多く利益を出すことができたのかを示すのがシャープレシオです。日本語にすると効率係数と呼ばれ、この数字が大きければ大きいほどローリスクでハイリターンであることを示します。

そのため、シャープレシオの数字が大きいことがとても優れた運用につながっており、効率のいい運用が行えていることを証明しています。シャープレシオはだいたい1を超えるぐらいがいいとされ、シャープレシオが2を超えてくると投資信託として非常に優れています。

プリンスリー・ストラテジーのシャープレシオ

LGT銀行

プリンスリー・ストラテジーのシャープレシオですが、この5年で見ると1を超える数字を残しています。リヒテンシュタイン侯爵家が持つ資産など数十兆円レベルの運用実績がある中で、シャープレシオが1を超えているというのは驚異的であり、資産を確保していくことを考えれば十二分とも言えます。

ここまで紹介してきた投資の分散方法なども完璧であり、リヒテンシュタイン侯爵家の方針がとても正しいことを証明しているとも言えるでしょう。プリンスリー・ストラテジーのシャープレシオは今後も注目ですが、投資先を探す際には着目すべき数字です。

プライベートバンクはどのように選んでいくべきか

LGT銀行

プライベートバンクはLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)を始め、多く存在しますが、実際にその選び方を知っておくことで、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の良さに気づくのはもちろんのこと、プライベートバンクを見る視点が養われることになります。

お互いにメリットがありそうなプライベートバンクを選ぶべし

プライベートバンクを選ぶ際に、メンツのために富裕層とみなされるギリギリの金融資産でありながら、無理やりプライベートバンクにお世話になったところで、プライベートバンク側からすれば何もやることがない、何もできなくて迷惑という可能性すらあります。これではお互いにメリットがなく、デメリットしかないような状態です。

そのため、プライベートバンク側からすれば提供したいサービスが山ほどあること、富裕層側は余裕をもってそのサービスを享受していくこと、この2つが求められます。これが両立できるようなプライベートバンクこそがとても大事なのです。

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)の場合、金融資産が10億円以上という目安を示しており、これをある程度上回ることが1つの条件です。その上で余裕をもって資産管理・資産運用を行っていくことでお互いにメリットが生じます。

10億円を持っていても何かと世知辛いことを求めるところも

LGT銀行

金融資産が10億円以上ある場合でも、いい顔をされないケースもあります。例えば、クレディスイスの場合はたとえ10億円以上を保有していたとしても、実際にプライベートバンクにいくらかのお金を預けなければならず、そのラインはおよそ5億円。この金額を入れてくれなければ顧客としての評価を下げられる可能性があるのです。

日本では「超富裕層」の扱いを受けながら、何かと世知辛いことを要求するのがプライベートバンクです。そのため、日本のプライベートバンクに流れてしまうわけですが、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)はそれを見越した上で様々な手を打ち、長い視点で信頼を勝ち取っていこうとしています。

まとめ

LGT銀行

LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)は2021年に営業を開始し、まだ1年しか経過していません。それでも一定の動きは見せており、その歩みはまずまずといったところでしょう。ただプライベートバンクの今後を考えると、もう少し多くの富裕層から信頼を得て、規模を拡大することが求められています。

リヒテンシュタイン侯爵家が後ろ盾になっているLGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)は今後の発展が期待されるばかりか、日本ではなじみの薄い投資にも積極的です。それはリヒテンシュタイン侯爵家の投資哲学があるからこそできるので、決して無理な投資、運用ではありません。

オルタナティブ投資やESG投資など、LGT銀行(LGTリヒテンシュタイン銀行)が前もって行ってきたことを、他のプライベートバンクが実践してきたときにどんなアクションを起こしてくるのか、今後も目が離せません。

この投稿へのコメント

コメントはありません。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です

この投稿へのトラックバック

トラックバックはありません。

トラックバック URL